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植木 太郎
Nuclear Science and Engineering, 194(6), p.422 - 432, 2020/06
被引用回数:0 パーセンタイル:0.01(Nuclear Science & Technology)モンテカルロ臨界計算におけるタリー平均値の分布収束は、自己相関係数減衰の観点から判定可能である。ただし、大きなラグ(世代差)での統計量の不確かさは大きく、標本自己相関係数の減衰評価に基づくアプローチは現実的でない。本論文は、この課題に対処するなめの汎用的な解決法を提供する。具体的には、タリーの標準化時系列を、確率微分方程式に基き、ブラウン運動に分布収束する時系列に変換する。ブラウン運動においては、期待値がゼロで差分が独立である。この性質を利用して、タリー平均値の分布収束判定法が構成される。判定基準の閾値は、スペクトル解析により決められる。この判定法の有効性は、極端に強相関な例題と標準的な例題に対して、連続エネルギーモンテカルロ計算により示される。
植木 太郎
Nuclear Science and Engineering, 193(7), p.776 - 789, 2019/07
被引用回数:5 パーセンタイル:48.99(Nuclear Science & Technology)相関を伴うモンテカルロ計算タリーの統計誤差を、標準化時系列とブラウン橋の統計を組み合わせて評価できることは、オペレーションズ・リサーチで知られている事実である。本論文では、標準化時系列を確率微分方程式に基づいてブラウン運動に収束する統計量に変換し、統計誤差評価・確率的分布収束の判定を、近似なしで、タリーを格納することなしに実行する手法について報告する。手法の妥当性検証に関しては、強相関下の臨界性問題、原子炉の全炉心計算、動特性パラメータ評価を例として報告する。
植木 太郎
Proceedings of International Conference on Mathematics & Computational Methods Applied to Nuclear Science & Engineering (M&C 2017) (USB Flash Drive), 6 Pages, 2017/04
モンテカルロ法臨界計算においては、中性子輸送計算と核分裂源生成の繰り返しによって生み出されたタリー時系列に、中心極限定理を適用し、信頼区間を算出する。このため、タリー標準化時系列関数の分布収束の判定が、計算結果の統計的信頼性担保のための課題である。本国際会議論文において、標準化時系列関数のパワースペクトルを診断し、分布収束を判定する手法の開発を報告する。数値計算例としては、ウラン・コンクリート系燃料デブリの臨界性評価への適用を報告する。
田中 正暁; 三宅 康洋*
Mechanical Engineering Journal (Internet), 2(5), p.15-00134_1 - 15-00134_20, 2015/10
本報は、流動-構造熱連成解析コード(MUGTHES)の検証を目的として、サーマルストライピング現象の典型問題としてT字合流部での異温度流体混合に対する水流動試験を対象に熱流動解析(流体部の解析のみ)を実施するとともに、MUGTHESによる数値解析結果を基に、T字合流部での温度変動発生メカニズムに対する大スケール渦運動との相互作用に関して調べたものである。MUGTHESによる熱流動解析では、標準スマゴリンスキーモデルによるラージエディシミュレーション法を採用した。解析コードの検証過程では、GCI(格子収束性)評価を実施し、最小二乗法に基づくGCI評価手法の適用性が高いことを示した。また、解析結果から、構造評価に対して影響の大きい主要な温度変動発生メカニズムは、枝噴流前縁から後流領域の境界に沿って主配管表面近傍で形成されるネックレス状渦、枝噴流背後で形成される馬蹄状渦、さらに枝噴流背後のカルマン渦との相互作用によることを明かにした。
原子力コード研究委員会原子力コード評価専門部会
JAERI-Tech 2003-078, 107 Pages, 2003/11
核分裂性物質を含むユニット間の中性子結合の弱い相互干渉系を対象とするモンテカルロ法臨界計算では、解の収束緩慢性が問題になることがある。本報告では、この種の問題に対する適切な判断と解決方法の手がかりを与えられるように、基礎的な臨界計算の理論と収束性にかかわる応用理論を主として述べてある。このためには、この科学技術分野にかかわる論文の現状調査を広く行って、その内容を検討・参考とし、必要に応じてガイド資料に引用した。さらに、核分裂マトリックス固有ベクトルを利用したモンテカルロ法臨界計算の収束性加速及び判定方法の開発を行い、経済協力開発機構原子力科学委員会(OECD/NEA/NSC)の臨界収束性専門家会合で提案されたベンチマーク問題の多種多様な物理体系により手法の検証を行った。
野村 靖; 高田 友幸; 角谷 浩享*; 黒石 武
JAERI-Tech 2003-020, 88 Pages, 2003/03
弱結合中性子相互干渉系の中性子増倍率をモンテカルロ法計算コードにより求める場合に、しばしば解の収束性に関する問題が生じる。本報告では、この計算コードによる解の収束性に関して、一般的な中性子輸送方程式から導いた理論により、マトリクスK手法による解の収束性加速について考察を加えた。これにより、連続エネルギーモンテカルロ法コードMCNPにマトリクスK計算機能及び収束加速手順を組み込んだ。さらに、新たに開発した計算コードを用いてOECD/NEA臨界計算ベンチマークの2問題について解析を試み、マトリクスKによる解の収束性加速の有効性を確認した。
本田 満*; 本田 康子*
Astrophysical Journal, 569(1, Part2), p.L39 - L42, 2002/04
被引用回数:23 パーセンタイル:53.31(Astronomy & Astrophysics)電子・陽電子・イオンから成る宇宙ジェットの自己収束機構に関するモデルを新たに提案する。自己無撞着な解析によると、フィラメント状の構造物はジェットに練り付いたトロイダル方向の自己生成磁場により維持され、その径は陽電子生成が支配的な領域において特に伸長される。磁場強度はジェットの余剰自由エネルギーの等分配により特徴付けられる。提案するモデルは、最近の国際協力に基づく長基線観測の結果を良く説明する。一方、このような対生成過程を含むフィラメント状のプラズマは、実験室において高強度短パルスレーザー光を標的に照射することによっても得られ、スケールを大きく変えながら極めて普通的に観測されているものである。われわれは、長期的にコンピュータ・先端ソフトウェアの利用普及を推進する立場から、本モデルの正当性の確立を含めた目的で大規模粒子・運動論的プラズマシミュレーションを分野横断的に推進する。
原子力コード研究委員会原子力コード評価専門部会
JAERI-Review 2002-003, 97 Pages, 2002/03
本報告書は、原子力コード評価専門部会の平成12年度の活動内容をまとめたものであり、燃焼度クレジット評価,モンテカルロ法コードによる臨界計算収束性問題,核データの誤差ファイルに基づく臨界計算結果の誤差評価の3トピックスについて、論文発表をもとに議論し、その結果を記載してある。
三好 慶典; 山本 俊弘
Transactions of the American Nuclear Society, 87, p.149 - 150, 2002/00
モンテカルロ法による臨界計算の中性子源収束問題に関するOECD/NEAで採用されているベンチマーク問題3の参加各機関による計算結果を示す。この問題は、二つの核分裂性の無限平板が水で隔離されているもので、水の厚さをパラメトリックに変化させることで、両者の結合度を変化させることができるようになっている。水厚さが30cmのほとんど隔離された状態から、水のない完全に結合した状態まで、参加各機関によりMCNP,VIM,KENOなどの代表的なモンテカルロコードによる解析が行われ、二つのユニットの核分裂中性子源の分布の相互比較を行った。いずれの計算コードもほぼ同等の結果となったがVIMだけが結合の弱い体系について収束性の悪い結果が得られた。
池上 雅紀*
Proceedings of 23rd Linear Accelerator Meeting in Japan, p.390 - 392, 1998/00
粒子-核法は、ビームハロー形成過程の研究における代表的な手法であり、一様な収束系におけるビームハローの形成過程について定性的な理解をもたらしてきた。しかし、この方法は、今まで周期的な収束系における不整合ビームに適用されることはなかった。本研究では、この粒子-核法を、周期的な収束系における不整合ビームに適用する方法を開発し、周期的なソレノイド収束系と、四重極電磁石を用いたFODO収束系を輸送されるビームに適用した。その結果、周期的ソレノイド収束系では一様な収束系の場合と同様の結果が得られたが、FODO収束系では一様な収束系の場合に見られない強いカオスが見られた。このことから、FODO収束系におけるハロー強度は一様な収束系の場合よりも大きいと予想されることがわかった。
not registered
PNC TN1430 97-001, 28 Pages, 1997/01
事業団は、大学との研究協力の推進を図るため、平成6年度に大学との研究協力のあり方等を検討した。その審議結果に基づき、平成7年度から、先行基礎工学研究協力制度として実施している。先行基礎工学研究協力制度は、事業団の施設を主に利用した原子力工学分野に関する基礎的研究を大学との研究協力により推進するために、新たに設けた制度である。この制度は、事業団が設定した研究協力テーマに対して、大学側からの研究協力課題、研究者の応募をもとに、研究協力課題を選考し、大学との共同研究の設定、客員研究員の受入れ、研究生の受入れ等により研究協力を実施してきた。本報告書は、平成7年度に実施した高速増殖炉関係の先行基礎工学に関する8研究協力テーマ9件の実施結果の概要をまとめたものである。
山西 敏彦; 奥野 健二
JAERI-Data/Code 96-028, 32 Pages, 1996/09
多段型CECE(化学交換塔)の挙動をシミュレーションするために、計算コードを開発した。導かれた基礎式の解は、ニュートンラフソン法で求めることができる。式の独立変数は、塔内の主成分がHの場合、充填部各段のDとTの原子分率である。この独立変数は、塔内の主成分がDである場合、充填部各段のHとTの原子分率に置き換えられる。更に基礎式の解を得るために、独立変数の初期値の与え方、ニュートンラフソン法の収束手法に関して、効果的な方法をコードに導入した。計算コードは、多様な運転条件下での塔挙動をシミュレーションすることができる。主成分が塔の高さ方向で変化するという、計算上極めて厳しい条件においても、コードは塔挙動の解を与えることができる。
板垣 正文; 佐橋 直樹*
Journal of Nuclear Science and Technology, 33(2), p.101 - 109, 1996/02
被引用回数:9 パーセンタイル:62.07(Nuclear Science & Technology)3次元中性子拡散方程式に基づくエネルギー1群の核分裂中性子源反復計算を実行するのに多重相反境界要素法が適用された。球ベッスル関数または変形球ベッセル関数でかかれる高次基本解を活用することにより、核分裂中性子源に起因する領域積分は境界積分の級数に変換される。3次元の場合、いずれの次数の高次基本解でも(1/r)の特異性を持つため、上記の境界積分の級数には、2次元の多重相反境界要素法では現れなかった新たな項が加わる。臨界固有値そのものも境界積分のみで記述することができる。テスト計算の結果、ウィーラントの原点移動法を用いると3次元の多重相反計算は極めて速く安定な収束を示すことがわかった。
板垣 正文; C.A.Brebbia*
境界要素法研究会BEM・テクノロジー・コンファレンス論文集, p.59 - 64, 1993/06
中性子拡散方程式はHelmholtz方程式+B=0の一種である。この式を+Bo+/=0のように変形する。ここにBoはBの推定値である。/をソース項とみなせば、の値を探索するのに原子炉解析で広く用いられているソース反復の手法が使える。2次元問題に対する境界積分方程式が、複素関数であるHankel関数に基づく基本解を使って導かれる。多重相反法を適用することにより、上記ソース項に起因する領域積分が境界積分のみの級数に変換される。また、固有値Bも二つの境界積分の比として与えられ、多重相反境界要素法による固有値探索の過程では、領域内部に関しての情報が一切不要となる。多重相反計算の収束安定性について考慮が加えられ、BoB/2を満たすように推定値Bo選ぶと安定な収束を保証できることが判った。
佐藤 理*; 窪田 龍太郎*
PNC TJ2222 93-001, 88 Pages, 1993/03
「もんじゅ」炉心性能試験で実施される制御棒等の反応度価値測定に際し、その測定精度を向上させるため、反応度価値測定試験への修正中性子源増倍法(MSM法)の適用を前年度より検討してきた。本年度は、前年度の課題である、MSM法で検出器応答の比から反応度の比を求めるための補正係数の計算精度の向上及び誤差評価を行い、実機での反応度測定の精度向上に資するために以下の検討を行った。(1)固定中性子源問題の解法の検討(2)中性子束計算方法の精度評価(3)MSM法の反応度測定精度の予備検討固定中性子源問題の解法の検討では、補正係数の精度を更に向上させるため、浅い未臨界系を含め、固定中性子源を含む増倍系での中性子東計算方法(収束性)の検討を実施した。固有値計算で得られた中性子束と随伴中性子束を用いて作成した初期中性子分布を用いることにより、従来難しいとされていた浅い未臨界系での固定線源問題が解けることがわかった。この方法を前年度行ったMSM法の適用性検討に用いることにより、補正系数の計算精度の向上を得た。たとえば、比較的深い未臨界度(実効増倍率=0.9671)の体系では、MSM法により予測した反応度と直接計算値との差異が約7.3%から約0.4%に減少した。MSM法の補正係数を計算する場合には、計算体系を分割し、各々の中性子輸送計算を接続させる必要があるので、XY体系とR体系の接続計算による中性子束計算方法の精度の検討を簡単なモデルで行った。
坂本 慶司; 小林 孝幸*; 岸本 泰明; 川崎 温*; Musyoki, S.*; 渡辺 聡彦*; 高橋 麻由子*; 石塚 浩*; 志甫 諒
Physical Review Letters, 70(4), p.441 - 444, 1993/01
被引用回数:11 パーセンタイル:63.99(Physics, Multidisciplinary)自由電子レーザー(FEL)に用いる収束型ウィグラー磁場配位中の相対論的電子ビームの輸送を実験的及び理論的に研究した。その結果よく知られている=kwIの条件を満たす共鳴モードの他にn=kwIの共鳴モードが存在し、これがビーム伝送特性を著しく劣化させることが明らかとなった。ここでは軸方向磁場によるサイクロトロン共鳴周波数、kwはウィグラー波数、Iは電子の軸方向速度、nは自然数である。またこの共鳴によるビーム拡散は、ヘリカル型ウィグラーでも同様に起こることをシミュレーションにより示した。
小林 孝幸*; 坂本 慶司; 渡辺 聡彦*; Musyoki, S.*; 高橋 麻由子*; 石塚 浩*; 永島 孝; 川崎 温*; 志甫 諒
JAERI-M 92-109, 68 Pages, 1992/08
ミリ波領域のラマン自由電子レーザー(FEL)実験をフォーカシングタイプの線形ウイグラーと弱い軸方向磁場の組み合わせで行った。ビームはインダクションライナック(LAX-1)で生成される電子ビーム(1MeV,3kA)を使用した。このウイグラーのビームの伝送効率は最大75%を達成した。また軸方向磁場とビームエネルギーを変数にしてビームの伝送を測定し、線形理論で予想される不安定境界とそのharmonicと考えられる不安定領域が観測された。ビーム伝送の結果を踏まえて45GHzのクライストロンを入射源として入力電磁波の増幅実験を行った。得られたFEL出力は最大5MW、空間成長率56dB/mであった。以上の結果を3次元FELコードを用いて解析を行ったところ実験結果と良い一致が得られた。
板垣 正文; C.A.Brebbia*
Engineering Analysis with Boundary Elements, 10, p.345 - 352, 1992/00
被引用回数:9 パーセンタイル:73.05(Engineering, Multidisciplinary)多重相反境界要素法を用いて中性子源反復計算を行う時、ある収束条件が満足されないとまるめ誤差が蓄積していく現象がみられる。この論文はこの数値誤差を除去できる多重相反法の新しい定式化を提案する。上記の収束条件が常に満足されるように中性子拡散方程式をWielandtの原点移動法の考え方に沿って変更する。この場合、境界積分方程式の組立に必要な基本解は、従来法では修正Helmholtz方程式での基本解であったのに対し新しい方法では標準のHelmholtz方程式に対するものとなる。この点を除けば境界積分方程式の型式は新旧で同一である。テスト計算の結果新しい方法によると中性子源反復は急速かつ安定に収束しまるめ誤差の蓄積に伴う数値的不安定現象はもはや見られなくなった。
小林 順; 上出 英樹
PNC TN9410 91-227, 16 Pages, 1991/07
ドイツカールスルーエ原子力研究所(KFK)で行われたタンク型高速炉の水流動モデル実験装置RAMONAを用いたスクラム過渡自然循環試験をAQUAコードで解析した際、解の発散が生じ計算不能となった。この時、圧力方程式の解法をICCG法からPSOR法に切り替えることによって計算を継続することができた。本報告は、ICCG法において計算不能となる原因を解明すると共に、PSORR法によって得られた結果の妥当性を明らかにするものである。この種の解析おいて、計算不能となる原因は密閉空間における体積の減少(シュリンケージ)によるものと考えられる。そこで、密閉空間の単純なモデルを用い、温度変化を伴う過渡計算を行った。又、シュリンケージによる問題を避けるため、出口の形で開放空間を設けたケースについても解析し、両者の比較を行った。これによりICCG法の計算不能の原因を究明し、PSOR法の結果の妥当性を評価した。解析の結果、ICCG法では、密閉空間の設定そのものによって計算不能となること、シュリンケージする問題であっても温度境界条件を工夫した出口を設ける事によりこれと等価な計算が可能となることが明らかになった。一方、PSOR法では、体系が密閉であるか開放であるかによらず計算が可能であること、その結果はICCG法による結果とほぼ同一であることが明らかとなった。
沢村 勝; 大久保 牧夫; 益子 勝夫; 峰原 英介; 杉本 昌義; 高部 正幸*; 河原崎 雄紀; 佐々部 順*
Proc. of the 14th Linear Accelerator Meeting in Japan, p.29 - 31, 1989/09
原研で製作中の自由電子レーザー用の超電導加速器計画の概要を述べる。昨年度はサブハーモニックバンチャー、バンチャ-、輸送系の一部、高周波系の一部の製作を行った。そのうち、サブハーモニックバンチャーについて空胴のQ値を測定し、計算値の約70%を得た。自由電子レーザーの発振に必要なビームのエネルギー分解能を得るためにはエネルギーセレクターが必要となることがわかったが、エネルギー分散によってエミッタンスが悪くならないようにするために、いくつかのタイプのエネルギーセレクターについて比較検討した。